米国株始めるならETFと投資信託どっちがおすすめ?3つの理由

株式投資

米国株投資でFIREしている人が増えてるけど、ETFと投資信託ならどっちがおすすめ?初心者でも分かりやすく、納得できるように教えてほしい。

こんな悩みに答えていきます。

 

これを書いている僕は2021年11月にサイドFIREを達成して、今は株式投資とブログ収入で暮らしています。

はじめは株のことを全く知らなかった僕だから、分からなかったことが説明できるので、これを読めば納得して投資できます。

米国株始めるならETFと投資信託どっちおすすめ?3つの理由

✔︎本記事の流れ

  • 米国株ETFと投資信託の違い
  • 米国株ETFと投資信託の比較
  • 米国株ETFと投資信託の手数料

この順番で説明していきます。

米国株ETFと投資信託の違い

 
  株式 ETF 一般的な投資信託
取引 販売会社 証券会社 銀行・証券会社等
上場・非上場 上場 非上場
取引機会 証券取引所の取引時間内 11
取引価格 成行・指値注文 基準価額
信用取引 不可
配当金・分配金 配当金 分配金
費用 購入時 売買手数料 購入代金の0〜4%程度
売却時 売買手数料 信託財産留保額
保有期間 なし 運用管理費用(信託報酬)

ETFと投資信託の違いは上場しているか、していないかの違いです。

米国株ETFと投資信託の比較

2つの金融商品を比較すると、売買方法の違いがあります。

ETFの場合、リアルタイムで変動する市場価格に対して、投資信託は1日1回算出される基準価額で取引されます。

投資信託の場合、毎月・半年・1年ごとに分配金が支払われる「分配金がある」タイプと、解約または売却するまで分配金を支払わずに再投資する「分配金がない」タイプがあります。

ETFは分配金があるので目に見えて報酬を感じることができますが、投資信託は分配金があるのとないのがあります。

配当金が出ないなら投資信託よりETFの方が良くない?

確かに見た目にも、ETFの方がお得に思えますが、FIREを考えている場合受け取った分配金を再投資しなければならい手間が発生します。

投資信託は配当金は出ませんが、再投資設定しておけばそのまま次の月もほったらかしで積み立てることができるメリットがあるんです。

今では楽天証券やSBI証券でも米国株ETFの自動再投資ができるシステムがありますが、その他の証券会社を使っているなら投資信託の方が手間を考えると魅力的に映りますね。

米国株ETFと投資信託の手数料

手数料の面ではETFは投資信託より安く取引できます。

一方、投資信託は間にファンドが入っていることで、ETFより高い手数料を取られ、売却時も市場で売却する際の売買委託手数料がかかります。

信託財産留補額や換金手数料がかかる場合があるので、少し株式投資に慣れている人はETFがおすすめです。

まとめ

僕が投資信託を選んだ理由は、手間がかからないこと。

自動再投資に加え、源泉徴収も証券会社側に委託すれば毎月指定した銀行から投資してくれるので本当に便利です。

例えリーマンショックやITバブル崩壊のような危機が訪れても、米国株の場合最長5年くらいで元に戻るデータがあるので、このまま景気や情勢に惑わされずに毎月貯蓄していこうと思います。

実際、2022年1月現在着々と増えているのが取引画面で分かり、毎月26万円前後の生活費が複利として発生しています。

このご時世なのであまり外出しなくなりお金もあまり使わなくなったので、毎月の余った分を投資に使っています。

はじめはどれを買えばよいか?損をしないかなど考えることが多いので、投資信託の方が楽で始めやすいと思います。

おすすめの投資信託の銘柄は『楽天VTI』です。

楽天VTIはバンガード社のETFに連動するインデックスファンドのことです。

「これも米国株ETFなの?」と思われる人もいるでしょうが、こちらはあくまでも投資信託です。

楽天・全米株式インデックス・ファンド、通称楽天VTIは米国の上場企業約4,000社に分散投資する株のことです。

S&P500と違い、中小企業の成長率の高い企業もシェアしているので、成長率が見込めるということ。

YouTuberの両学長や芸人でIT会社社長の厚切りジェイソン氏も投資している手堅いものです。

オリエンタルラジオの中田敦彦氏も相方に投資運営を勧めたところ、藤森慎吾氏も楽天VTIに投資した話も有名です。

もし、FIREを考えていて米国株投資で悩んでるなら『楽天VTI』投資信託一択だと思います。

この記事が迷っている人の背中を押すことができればと願っています。

この記事を書いた人
moto takigawa

ブログ初心者 開始5日で3桁達成 経歴▶︎大学中アメリカ留学で海外に魅力を感じる▶︎一部上場企業へ就職▶︎100万を持ってタイで起業▶︎1年で年商3000万到達▶︎令和元年に日本に本社設立◀︎イマココ
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